令和6年度 ネットワークの形成による広域等課題対応支援事業

No.3 横山大観でつながるミュージアム国際連携推進事業

No.3 横山大観でつながるミュージアム国際連携推進事業)

実行委員会

横山大観でつながるミュージアム実行委員会

中核館

横山大観記念館

事業目的

デジタルアーカイブ化やマルチメディアを活用した体験を提供し、幅広い世代の興味を引き出すことが重要です。さらに、国内外の専門家や美術館とのネットワークを構築し、共同研究や国際交流を推進することで、文化芸術の理解を深めます。その成果をオンライン展示やイベントを通じて発信し、文化観光や地域活性化にもつなげていきます。

事業概要

本プロジェクトでは、国内外の美術館や学芸員と連携し、近代日本文化の特徴や魅力を調査・研究します。異なる文化や視点を取り入れることで、資料の価値向上と新たな魅力の創出を目指します。デジタルアーカイブ化した所蔵品や史資料を活用し、横山大観作品を中心とした近代日本画の魅力を再構築。作品の解説や文化的背景を付与したデジタル展示カタログを作成し、多言語でオンライン発信します。これにより、国内外の幅広い層に近代日本文化の魅力を効果的に伝えます。さらに、国際連携による調査・研究の成果を発信するため、講演会を開催します。また、デジタルアーカイブを活用した教育ビデオを制作し、連携館と協力して各地でワークショップを実施。連携小学校での特別授業や美術館での展示を通じて、教育ビデオやデジタルカタログを活用し、多世代が近代日本文化に親しみ、理解を深める機会を提供します。これらの取り組みを通じて、近代日本文化の魅力を広く伝え、文化の継承と国際的な相互理解を促進します。

実施項目・実施体系

(1)国際ネットワークの形成
   国内連携館交流会議
   海外美術館等との共同調査・研究
   国際講演会の開催
   多言語解説カタログ作成

(2)連携による広域活動
   ワークショップ開催(東京。大分)
   アウトリーチ活動(湯島小学校特別授業、台東区講演・日本航空訓練部講演)
   多言語教育ビデオ作成

実施後の成果・効果等

(1)国際ネットワークの形成
①国内連携館交流会議/福井、東京、大分の各連携館(福井県立美術館、二階堂美術館、龍子記念館、横山大観記念館など)と計6回の対面会議を実施。会議を通じて、情報共有や事業推進のための協議、情報共有を行い、連携を強化しました。
②海外美術館等との共同調査・研究/フランスのジベルニー印象派美術館、アメリカのボストン美術館、マサチューセッツ大学と共同で調査・研究を実施。国際的な視点を取り入れ、近代日本文化と海外美術の歴史、関連性、共通性などにフォーカスし、相互理解を追求しました。
③国際講演会の開催/共同調査・研究した海外美術館等の専門家を招いた講演会を実施。「モネと大観」「モネの山」「ボストン美術館所蔵の大観作品」「大観の初期作品におけるフェノロサの影響」など、横山大観に関する事象や共同研究の成果をテーマとし、近代日本文化の魅力や研究成果を広く発信。異文化交流の促進と、日本文化に対する理解の深化に貢献しました。(参加者/会場57名、YouTube130名)
④多言語解説カタログ作成/横山大観作品の62作品の解説や文化的背景を掲載した所蔵品カタログをデジタルで作成しました。これを多言語化し、海外連携館とも共有。またホームページで無料一般公開しました。作品ごとに解説をつけることで、作品への理解が深まり、さらに実際に見たいという意識の喚起につなげました。また、このカタログを多言語化したことで、内外の美術館の調査研究の深化、相互理解の推進に加え、展覧会を企画・開催する際の参考資料として活用可能とし、所蔵作品の展示機会の増加に寄与しました。

(2)連携による広域活動
①ワークショップ開催/東京と大分で計2回のワークショップを開催し、参加者に近代日本文化の技法や歴史を体験的に学ぶ機会を提供。地域住民や美術愛好家の関心を高め、文化活動の活性化に寄与しました。(参加者/東京12名、大分1回目8名、2回目9名)
②台東区での講演・日本航空・湯島小学校での特別授業
台東区での講演、日本航空訓練部・地元小学校での特別授業を実施し、幅広い世代に日本文化や近代日本文化の魅力を伝える教育活動を展開。次世代への文化継承と、美術に
対する興味・関心を喚起しました。参加者(台東区65名・日本航空訓練部20名+WEB参加10名、湯島小58名)
✫講演会、ワークショップ、特別授業のアンケート結果(すべて80%以上が非常に満足と回答)
③国史跡及び名勝横山大観旧宅及び庭園と横山大観作品の魅力を伝える多言語ビデオを作成し、国際講演会、ワークショップ、小学校授業等で日本文化の魅力を発信するために活用しました。
④事業報告書作成/ 本事業の成果をまとめた報告書を作成し、関係機関や一般向けに公開。活動内容や成果を広く共有し、今後の事業展開や国際連携の基盤を整備しました。

事業実績(PDF)

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